外国通貨に連動してクーポンや償還元本が変動する商品です。
「為替リンク債」や「通貨選択型ターゲット償還条項付きデュアル債」などと呼ばれています。

このタイプの仕組債でポイントとなるのは、ここのところ日本と海外の通貨の間には、やや縮小してきたものの、ずっと「大きな金利差」があるということです。したがって金利差を利用した裁定取引のチャンスが発生しますから、為替の先物予約は将来に行けば行くほど円高水準で契約できることになります。この原理を活用した商品設計が行われています。

「購入代金及び償還額の通貨」と「利払いの通貨」が異なる債券です。

年利１０％程度の高クーポンが謳われていますが、円高になると低クーポンまたはゼロクーポンとなり、満期償還時には為替差損が生じる外貨で償還されるという仕組みとなるような商品が代表的な例です。
　また、投資期間が最長３０年ととても長いのも特徴的です。一定の条件が満たされると元本が早期償還される条項がついているものが一般的です。すなわち、早期償還条件を満たせば短期間高クーポンを受取って元本が満額償還されるが、そうでなければ超長期に渡って低クーポンまたはゼロクーポンとなり、その上目減りした外貨で償還されるという商品です。

パワーリバースデュアル債とよく似た商品ですが、受け取るクーポンが一定の金額に達したら早期償還するという条項を盛り込んだ仕組債を特にＦＸターン債と呼びます。

個別企業の株価や日経平均株価に連動してクーポンや償還元本が変動する商品です。

契約書には「他社株転換型債券」とか「他社株転換債」と書かれています。

対象株式の価格が一定水準を下回ると、償還金が支払われるのではなく、他社株式で元本が償還される仕組債です。
年利１０％程度の高クーポンが謳われていますが、ある一定水準まで株価が下落すると低クーポンまたはゼロクーポンとなり、満期償還時には株価が下落した分だけ目減りした額で元本が償還されるという仕組みとなるような商品が代表的な例です。
　また、株価が上昇した場合は元本が早期償還される条項がついているものが一般的で、その場合は株価上昇のキャピタルゲインを得ることができません。すなわち、株価が上昇すれば短期間高クーポンを受取って元本が償還されるがキャピタルゲインは得られず、株価が下落すれば低クーポンまたはゼロクーポンとなり、その上キャピタルロスを蒙るという商品です。
　債券に、リスクが高いとされる株式オプションの売り取引を組み込んだ金融商品で、高クーポンの源泉は、債券の利回りというよりも、オプションの売り取引の対価（オプション取引のリスクを引き受けた対価）と考えるべきです。
　他社株転換債は、通常の「転換社債」とは違って、株に転換するかどうかを決める権利オプションは発行体が持っています。つまり、発行体が持っているオプションの価値の分だけ、投資家は損をしていることになります。転換社債とまったく逆ですから、転換社債のイメージで手を出すと痛い目に遭ってしまうでしょう。

契約書には、「早期償還条項付日経平均連動デジタルクーポン債券」などといった名前が書かれています。

他社株転換債と商品性はほぼ同じですが、日経平均という株式インデックスに連動している商品です。
高クーポンが謳われていますが、ある一定水準まで日経平均が下落すると低クーポンまたはゼロクーポンとなり、満期償還時には日経平均が下落した分だけ目減りした額で元本が償還されるという仕組みとなるような商品が代表的な例です。
　また、日経平均が上昇した場合は元本が早期償還される条項がついているものが一般的で、その場合は株価上昇のキャピタルゲインを得ることができません。すなわち、日経平均が上昇すれば短期間高クーポンを受取って元本が償還されるがキャピタルゲインは得られず、日経平均が下落すれば低クーポンまたはゼロクーポンとなり、その上キャピタルロスを蒙るという商品です。
　債券に、リスクが高いとされる株式オプションの売り取引を組み込んだ金融商品で、高クーポンの源泉は、債券の利回りというよりも、オプションの売り取引の対価（オプション取引のリスクを引き受けた対価）と考えるべきです。

金利の動向によって、クーポンや償還年数が変動する商品です。債券に金利オプションの売り取引を組み込んだ金融商品です

債券を繰上償還できる権利が付いた権利(オプション)を発行体が持っている商品です。

金利が低いと繰上償還されることになり、投資家は当初見込んだ利回りでの運用ができなくなるという不利な面があり、その分、当初の金利設定が高めに設定されています。

契ある金利水準がある程度の日数続けば、それに応じて受取利息が決定するという商品です。

長期金利と短期金利の金利差に連動する商品です。

長期金利と短期金利の差が拡大すれば受取利息が増えるといったもので、いろんなタイプの商品が開発されています。

受取利息が累積して、ある一定の水準に到達したら、その時点で期限前償還するという商品です。

長期金利と短期金利の差が拡大すれば受取利息が増えるといったもので、いろんなタイプの商品が開発されています。

投資家の方に申し上げたいこと。
もし何か問題を感じておられるのであれば、問題解決の第一歩は、ご自身が買われた金融商品の正体は何なのかをきちんと理解することが大切です。
詳しい人に相談したり、調べてみることをお勧めします。